ウェブアプリケーションエンジニア(スマホアプリ開発チーム)
Salary: 770 - 770 百万円
RailsVueGCPSwiftKotliniOSRubyAngularAWSAndroidReact
SmartHRスマホアプリ開発エンジニア 募集要項
募集背景
「well-working 労働にまつわる社会課題をなくし、誰もがその人らしく働ける社会を作る。」をミッションに、人事労務業務を効率化するクラウドサービスを提供しています。
事業拡大に伴い、スマホアプリのプロダクト開発を担うエンジニアを募集します。
現在、スマホアプリは多くの機能をWebViewで提供しており、スマホ最適化やネイティブ特性の活用に課題が残っています。
今後は、音声入出力やデバイスカメラを活用したOCR機能、操作性の向上、管理機能の拡充など多くの改善を計画しています。
参考情報
職務内容
役割
スマホアプリ開発チームの一員として、プロダクト開発を担当していただきます。ネイティブアプリ開発者と分担し、幅広く携わります。
具体的な業務
- 不足しているバックエンド機能の設計、実装、運用
- スマホアプリ(iOS/Android)のレビュー業務、リリース作業
- 採用活動
- 面談・面接等の選考への参加
- テックブログや登壇などの発信活動
チーム体制
- エンジニア1名(本ポジション)
- iOS/Androidネイティブアプリ開発者(各1名/業務委託)
- 担当PdM 1名
その他、QAエンジニア・デザイナー・UXライターが必要に応じて関与。
応募資格
必須
- ミッションおよびバリューへの共感
- フレームワークを用いたウェブアプリケーション開発経験(フレームワーク不問)
- 単体テストを用いた継続的な開発経験
- RDBを用いた開発経験
歓迎
- Ruby on Railsでの開発経験
- AI/LLMを活用したWeb開発経験
- GitHubを用いたチーム開発経験
- アジャイル開発経験
- React/Vue/AngularでのSPA開発経験(個人開発含む)
- GCP/AWSのインフラ運用・構築経験
- OSSの公開・コントリビュート経験
- Swift/Kotlinを用いたiOS/Androidネイティブアプリ開発・運用経験
求める人物像
- ユーザー志向でプロダクトを考えられる方
- チームで成し遂げたい意欲がある方
- 心理的安全性を意識した行動ができる方
- 情報の透明性を保てる方
- 変化に柔軟で、経験から学び前進できる方
- 社会課題を技術で解決したい方
選考フロー
- 書類選考
- カジュアル面談(任意/エンジニア担当)
- 職務内容の擦り合わせ
- 1次面接(エンジニア2名担当)
- 最終面接(ダイレクター+エンジニアマネージャー担当)
- リファレンスチェック(オンライン/back check使用)
雇用形態
- 正社員
賃金
- 【給与レンジ : ハイ】【昇給・成果給 : スタンダード】該当
- スキル・経験に応じ個別に等級と金額を決定
- 想定年収:770万円~(成果給を除く場合 660万円~)
- 想定年収=月次給与×12か月+成果給
- 月次給与=(基本給+みなし残業手当+みなし深夜手当)
- 月給例:55万円(基本給:403,200円、みなし残業45h:141,760円、みなし深夜8h:5,040円含む)
- 残業・深夜手当の超過分は別途支給
勤務時間
- フレックスタイム制(コアタイムなし)
- フレキシブルタイム(5:00〜22:00)
昇給・賞与
- 昇給/成果給:年2回
諸手当
- 通勤手当(上限3万円/月、出社日数分支給)
- 出生準備休暇(男女各5日)
- 育児補助金(10万円)
休日・休暇
- 完全週休2日制(祝日・年末年始休み)
- 入社日有給付与:15日(10日+5日)
福利厚生
- 社会保険・労働保険完備
- (2025年10月~)カフェテリアプラン制度(年間6万円相当の商品・サービス選択可)
- オフィスコンビニ
- 1Password全員付与
- フリーアルコール(毎日18:00~)
- 部活動補助(1回1,500円)
- インフルエンザ等の予防接種費用負担(家族OK)
- グループ会社が運営する相談サービス利用
- 資格保持費用会社負担
- 勉強会支援制度(書籍購入、外部研修参加 等)
試用期間
- 3ヶ月(条件変更なし・延長あり場合による)
- 試用期間内評価により条件変更の可能性あり
雇用条件
-
全社共通
- コアタイムなし
- フレキシブルタイム(5:00〜22:00)
- 居住地:国内のみ
- 申請により在宅勤務場所変更可(原則国内のみ)
-
本ポジション
- フルリモートワークOK(出社日数指定なし)
- 遠方在住の場合、業務都合で出張費精算可
-
詳細は 働き方制度(2025年以降/外部リンク) 参照
参考資料
業務内容変更範囲
- 会社の定める業務
勤務地変更範囲
- 会社の定める就業場所